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使い方ガイド

郵便番号を入力するだけで、その地域の垂直積雪量が分かります。

垂直積雪量とは

垂直積雪量とは、建築基準法施行令第86条に基づき、建築物の屋根や軒先にかかる積雪荷重を算定するために各特定行政庁が地域ごとに定める基準値です。同じ都道府県内でも、平野部と山間部、日本海側と太平洋側では想定される積雪量が大きく異なるため、市区町村単位、場合によってはさらに細かい地区単位で個別の数値が告示されています。

設計者にとっては、確認申請図書の構造計算で用いる積雪荷重(垂直積雪量×単位荷重)の前提値であり、実務では現地調査の前段階で「この地域はおおよそ何cmか」を把握しておくことで、屋根形状や軒の出の検討、リフォーム時の補強要否の見当付けに役立てられます。

検索の流れ(3ステップ)

1

郵便番号を入力する

トップページの検索欄に、調べたい地域の郵便番号を7桁で入力します。「380-0838」のようにハイフンを入れても、数字だけを続けて入力しても構いません。

2

「検索」ボタンを押す

入力欄の横にある検索ボタンを押すと、郵便番号から住所を特定し、その地域に登録されている垂直積雪量データを照会します。数秒で結果が表示されます。

3

結果を確認する

住所・垂直積雪量(cm)・データの種類を示すステータスバッジが表示されます。区域によって値が異なる地域では、算定の内訳や出典元の告示ページへのリンクもあわせて表示されます。

ステータスバッジの意味

告示値 特定行政庁の告示に、その市区町村・地区の値がそのまま数値で定められているケースです。最も信頼度の高い区分です。
告示値(要個別確認) 告示が区域図(河川・標高など)で値を区分しているため、郵便番号の粒度では一つの数値に絞り込めないケースです。範囲値で表示されるので、正確な値は出典の区域図で敷地の位置を確認してください。
計算値(代表値) その地域に個別の告示値がないため、細則が定める計算式(役場の標高などを用いた式)から算出した代表値です。敷地の標高が役場と大きく異なる場合は再計算が必要です。
データなし この地域のデータは未登録です。管轄の特定行政庁(建築指導課)にご確認ください。

こんな場面で活用できます

リフォーム設計・ハウスドック(住宅診断)の参考値に

現地調査の前に、対象地域のおおよその垂直積雪量を把握しておくことで、屋根・軒先まわりの積雪荷重を想定したハウスドック(住宅診断)や設計の初期見当付けに活用できます。郵便番号を入力するだけなので、物件情報を受け取った直後でもすぐに確認できます。

全国の郵便番号のうち約97.8%(沖縄県を除く)をカバーしているため、多くの地域で郵便番号だけから素早く数値を得られます。データが未登録の地域では、管轄の特定行政庁へ確認するよう案内が表示されます。

ただし、あくまで参考値としてご利用ください。確認申請など法的な手続きで用いる数値は、必ず所轄の特定行政庁(建築指導課)が公表する最新の告示・細則でご確認ください。告示は改正されることがあるため、本アプリのデータは定期的に更新していますが、改正内容のリアルタイムな反映を保証するものではありません。

垂直積雪量を検索する